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株式投資

投資するなら、業績変化率は2期比較では不十分!

業績の変化を見て有望銘柄を発掘することは、多くの投資家が実行している当たり前のことですが、ここでは、もう少し掘り下げて業績変化(推移)の質を見ていくことが有望銘柄の選定には大切だということを認識しましょう・・・。

具体的にお話ししますと、3期比較の収益率が上昇傾向(末広がり)なのか
下降傾向(尻すぼみ)なのかを判断の基準にしていこうということです。

例えば、A社、B社の前期の売上高が100億円だとします。

便宜上、ご理解いただくために経常利益もA社、B社とも同じの20億円だったとします。

次に、今期のA社の売上高は110億円で経常利益が35億円とします。

一方、B社は売上高が140億円、経常利益が40億円という業績だとします。

この場合、B社はA社より売上高、経常利益ともA社より勝っていますが、
売上高経常利益率で比較してみますと、A社は31.8%、B社は28.6%となり経営効率から見ればA社に軍配があがるところです。

しかし、この時点では、まだ判定してはいけません。

業績推移は3期比較ではっきりします。

そこで、来期の(売上高、経常利益の具体的金額は省略させていただきますがA,B社ともに増収・増益だと仮定します)売上高経常利益率はA社が
28%、B社が30%になるとしますと、実際に利益率が末広がりになっているのはどの企業かが理解できます。

上記のように、売上高経常利益率の3期比較をして、始めて利益率が低下傾向か、それとも上昇傾向かがつかめます。

その他の投資基準を考慮しなければなりませんが、単純に収益性を検討すれば、貴方はB社に貴方の投資資金を投入すべきなのです。

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株式投資

株価の動きを上手に利用しよう!

以前このサイトでご紹介した株の上げ下げを端的に表す「格言」で、
「半値、八掛け、二割引き」や「もうはまだなり、まだはもうなり」という株価の水準に言及した、格言のお話しをしたことがございます・・・。

私にも経験がありますが、「この辺まで下げればもうそろそろ大底だろう」と、たかを括っていると、その時点から更に大きく下げたり反対に
「ここまで上げればもう天井に近いだろう」と思った瞬間から暴騰して、
あれよ、あれよという間に2倍になってしまったという経験を何度となくしています。

例えば、日経平均の場合、1996年6月高値22750円から
2003年4月安値7,600円まで下げた時、20,000円以上していた日経平均がまさか10,000円を割るとは思いません。

10,000円を割った時点で更に8,000円を割ってしまうまで下げるとは思わないでしょう。

反対に顕著な上昇例で「大同特殊鋼」をあげて見ますと、いくら中国が特殊鋼の生産技術がないといっても、2002年11月につけた安値109円から一貫して上昇し、今年9月には828円の高値をつけています。

この間、実に7.5倍強となっています。

株価は実力を先取りする為、実は実際の価値よりも買われ過ぎたり、売られ過ぎたりということが現実的におこります。
かといって、この株価は実力と違うのだと大声で叫んだところで、実際の取引価格がある以上意味のないことです。

それよりも、株価は「過ぎることがある」という事実をうまく利用すれば、
大きく儲けることができることを、賢明な投資家は解っているのです。

もし、上下がなければ、投資資金を低金利の銀行に預けた方が安全で得することになるのですから・・・。

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株式相場の鍵を握る外人の投資基準も参考に!

このところの堅調な相場は、ようやく個人投資家の参戦から新興市場がにぎわってきましたが、外人も積極的な買い越し基調で相場の牽引役となっています。

実は、彼等が投資判断で好んで使う指標として「株主資本利益率」(ROE)があります。
この指標は、外国では、日本のそれよりは大切にされる「指標」なのです・・・。

ところで「企業は誰のもの」でしょうか?

多くの方は、普通「株主のもの」と答えるでしょう。
日本では最近でこそ「株主」の地位が強くなってきていますが、どちらかと言えば「お金を出している人」より「企業で働いている人」(多くは社員よりは取締役)の勢力が強いのが日本企業の特徴なのです。

実は、「ROE」は、株主資本(純資本)がどれだけの利益を生んだかを表す「指標」です。
この数値が大きい企業ほど、効率よく資本を活用していることをあらわしているのですが、業績の悪い企業は、「ROE」が小さい企業がほとんどで、当然欠損を出している企業です。

外国企業では、株主の力が強い為「ROE」が高い企業の取締役が有能な経営者であり、優良な企業という評価になります。

そのため、先ほど申し上げたように、日本よりは外国(特にアメリカ)の投資家は、「ROE」を投資の重要な指標として考える傾向にあります。

東京市場が外国人投資家の積極的な買いによって牽引されている現況では、
外人の好む「ROE」を重視していくことは、貴方の投資効率の向上に役立つことになるわけです。

銘柄選択の基準に「ROE」も加えてみては如何でしょうか!

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投資家の投資行動に注目してみると買われる銘柄のヒントになるかも!

最近の投資家の傾向を見ていると「配当性向の高い会社」を買う投資行動をよく散見します。

銀行預金利息の低迷で利息による所得よりも少しでも多い配当を期待しての行動と思われます。
また、投資アドバイザーなども「配当性向の高い銘柄」を推奨していますので、その傾向はこれからも顕著になるものと思われます。

ところで、配当が高いとは、どういうことを意味しているのでしょうか?

ある会社で一株の利益が100円あったとします。

もし、配当性向25%としますと25円が株主に支払われ残りの75円は内部留保で利益準備金に組み入れられ資本の増加により、将来の投資又は欠損時の取り崩しなどに使われます。

このことは、一株株主資本が75円増加したことを意味します。

それでは、配当性向が5%ならば如何でしょうか。株主には5円しか払われず、95円が内部留保ということになり一株株主資本は95円増加することになります。

よくよく考えてみますと、株主としての資産状況は配当性向が高かろうが低かろうが変わらないことが理解できます。

だだ、株主として配当という、流動性の高い(現金)資産をたくさん貰うか、それとも一株の価値の増加で貰うかの違いなのです。

ところが、最近のような低金利時代で尚且つ上昇相場の時は、配当性向の高い銘柄が買われる傾向があり、その結果、たくさんの配当にあずかりながら、尚且つ株価上昇という、ダブルメリットが実現できる時期なのです。

あえて、時期と申し上げたのは、常にそのダブルメリットを享受できるとは限らないということです。
日銀の金融政策の変化(公定歩合の上昇)、全体相場が調整局面に入った時などは気をつけましょう。

配当と内部留保は企業にとっては相反する財産状態を意味することですから!

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投資家で実力のある人は、ボラティリティーの大きい銘柄を好む!

投資家は安全に極大利益を求める傾向があります。
投資の世界ではこの相反する命題を追及して誰もが投資行動をおこしています。

この安全の対極にある用語に「ボラティリティー」という用語があります。

この用語は、オプション取引をされている方はご存知と思いますが、株価の動きが大きくなると「ボラティリティーが大きい」と言われます。

裏をかえしますと、振れ幅が大きい訳で「ボラティリティー」は「リスク」と同じ意味にもつかわれます。

投資家が望む「安全」とは「確実」と言う意味が多いのでしょうが、もう一方で安全は「ボラティリティーが小さい」つまりあまり株価が動かないということなのです。

もし、株価が動かないとしたら、また、何時動き出すかわからないとしたら
「儲けを期待して」投資する「株式投資」は全く意味がないことになります。

結局「株式投資」で利益を望むのであれば、「ボラティリティーが大きい」銘柄に乗るしかないのです。

よく下げられるのが嫌な投機家がおりますが、賢明な投機家は大きく上げても、大きく下げても喜ぶことのできる人なのです。

なぜなら、彼等は「リスク」をチャンスととらえているからです。

彼等が一番嫌うのは「相場が動かない」ことです。
投資効率とは「ボラティリティーが大きい」銘柄を買って、短期間で利益を出すことで、「値幅」だけでなく「時間」という要素も加味されなければなりません。

結局「株式投資」とは「リスク」をとりつつ短期で大きな利益をだすための行動なのです。

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